COMPANY

会社概要

ABOUT 株式会社シナブルについて

ECの売上成長にコミットする「統合型オールインワンMA・CRM」を開発・提供しています。

株式会社シナブルは、2014年6月に設立されたテクノロジー企業です。私たちが展開する『EC Intelligence（イーシーインテリジェンス）』は、単なる多機能ツールではありません。サイト内検索・レコメンド・Web接客・MA・分析といった、EC/OMOの売上向上に欠かせない機能を一つのデータベースで「完全統合」したCRMプラットフォームです。
他社サービスとの最大の違いは、「機能の多さ」ではなく「確実に使いこなし、成果を出せる環境」にあります。 複数ツールをツギハギする際の手間や連携エラーを自社開発のネイティブ統合によって排除。さらに、ツールを提供して終わりではなく、全員がフロントエンドエンジニア経験者という専門チームが、120社超の実績から導き出した「成功の型」を用いて、施策の実装から運用まで一気通貫で伴走します。
「高機能ツールを入れたが使いこなせない」というEC業界の課題を根本から解決し、お客様の事業成長（売上・利益の最大化）に直接コミットする、国内でも数少ない伴走型ベンダーです。
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Mission 私たちの役割

消費者のショッピング体験をより良く
することで事業の成長に貢献する

Vision 私たちが目指す世界

テクノロジーで商取引を革新し
消費者の購買体験をより良くする

Action Philosopy 行動理念

ツールの提供だけでなく、
お客様と一緒に考え行動します。
実質的な価値の高いシステムを
リーズナブルに提供します。
お客様のニーズ、テクノロジーの
発展とともに常に成長し続けます。
大勢で手をあわせている画像

Message 代表メッセージ

このたびは弊社ウェブサイトへアクセスいただき、ありがとうございます。
私がEC業界に入ったのは2000年でした。当時はEC黎明期であり、多くのお客様がこぞってECサイトを開設していました。
小売業のお客様が多かったことから、現在で言うところの”オムニチャネル”を行っていました。

技術が年々進歩する中で、生活者、企業のニーズが発達し、実現できることも増えていきました。
お客さまの事業成長に合わせて自社の売上も伸びていきましたが、一方でITビジネスのコアともいえる、”エンジニアによるものづくり”に十分な時間を割けていない状況が続いていたことにもジレンマを感じていました。

そんな中、ECパッケージベンダーの経営から離れたタイミングで、それまで培った知見・技術を基に作ったのがシナブルです。
ScinableはScienceとAbleの造語です。科学技術でできることを増やしていこうという想いを込めています。
これからもエンジニアが伸び伸びと創造性を発揮できる環境を維持し、顧客の事業拡大にテクノロジー面で貢献を続けてまいります。

代表取締役 小林 裕紀

OUTLINE 会社情報


会社名

株式会社シナブル(Scinable Co.,Ltd.)

代表者

代表取締役社長　小林 裕紀

連絡先

03-6887-1378 CONTACT
※当社は電話取次代行サービスを利用しておりますので、新規営業のお電話を頂いてもお取次ぎ致しかねます。
弊社製品・サービスに関するお問い合わせは担当から折り返しご連絡させていただきます。

設立年

2014年

住所

東京都豊島区南池袋一丁目16番15号
ダイヤゲート池袋5F Google MAP

事業内容

・データ分析/キャンペーン管理ソフトウェアの開発・販売
・eCommerce事業関連ソフトウェア開発・販売

FAQ よくあるご質問

  • A. 最大の違いは、「開発からサポートまで、全員がECシステムのプロ（フロントエンドエンジニア経験者）」である点です。営業や広告のコストを削減し、プロダクト開発と手厚い伴走支援に集中投資することで、97.6%という高い継続率を実現しています。
  • はい、完全に対応可能です。自社開発による無駄のないシステム設計により、最大商品数300万点超、月間2億PV以上の大規模ECサイトでも安定稼働する基盤を持っています。実際に、大手外資系ツールからのリプレイス実績も多数ございます。
  • 創業以来11年間、「100%自己資本・無借金経営」を継続しています。外部投資家からの短期的な利益要求がないため、目先の売上ではなく、常に顧客ファーストの機能開発や価格設定（PV課金など）を長期目線で提供できる健全な財務基盤を持っています。
  • ツール間のデータ連携による「タイムラグ」や「連携エラー」を根本からなくすためです。検索・接客・MAを一つのデータベースでネイティブ統合することで、運用担当者の手間を減らし、最速で売上向上施策を実行できる環境を提供しています。
  • LTV向上やリピート施策が重要となる「アパレル」「食品・飲料」「化粧品・健康食品」などの多品種EC事業者様に多く選ばれています。現在120社以上の導入実績があり、ECと店舗のデータを連携させるOMO施策にも強みを持っています。
機能に関するご質問やご相談は、以下よりお気軽にお問い合わせください。