このたび、EC・流通業界の専門メディア「日本ネット経済新聞」(運営:株式会社日本流通産業新聞社)にて、弊社シナブルおよび統合型MA/CRMプラットフォーム『EC Intelligence』に関する記事を2本掲載いただきました。いずれもEC事業者様の実務に直結するテーマとなっておりますので、ぜひご覧ください。
2026年6月15日施行のGoogleスパム認定について解説
2026年6月15日より、Googleの検索スパム対策ポリシーが更新され、ユーザーが「戻る」ボタンを押した際に意図しないポップアップや広告ページを表示する挙動(Back Button Hijacking)がスパムと認定されました。違反したサイトは検索順位の大幅な低下、最悪の場合はインデックス削除の対象となります。
離脱防止を目的としたポップアップは多くのEC事業者が導入しており、知らないうちに違反となるリスクがあります。本記事では、弊社のコラムをもとに、EC事業者様が今すぐ確認すべきポイントと対策を解説いただきました。
▶ 【6月15日からスパム認定に】「戻る」ボタンでポップアップ表示 Googleがポリシー変更でSEO順位低下
BtoB-ECで広がるサイト内検索最適化、AI導入で実現する3つのメリット
数十万〜数百万点規模の商品を扱うBtoB-ECを中心に、『EC Intelligence』の導入が拡大しています。本記事では、その背景にある「0.0数秒の表示速度」「生成AIによる新たな顧客体験」「高いコストパフォーマンス」という3つのメリットをご紹介いただきました。
▶ 【B2B-ECで利用が拡大するサイト内検索最適化】EC Intelligence、AI導入で実現できる3つのメリット
『EC Intelligence』では、サイト内検索・Web接客・レコメンド・MA/CRMを統合し、EC事業者様の売上向上と運用効率化を支援しています。
ECサイト特化のデータ分析&マーケティングシステム「EC Intelligence」を開発。「テクノロジーで商取引を革新し、ショッピング体験をより良くする」というビジョンの元、ECサイト・オムニチャネルの体験がさらに豊かになる情報を発信します。