「CXとUX、どちらも顧客の体験を指す言葉のようだが、厳密な意味や違いがよくわからない」と感じていませんか。
この記事では、CXとUXの明確な違いや包含関係を図解や具体例を交えて解説します。
この記事を読めば、自社の課題が「製品単体(UX)」にあるのか「顧客との接点全体(CX)」にあるのかを正しく分類・判断できるようになります。
そもそもCX・UXとは?それぞれの意味を解説

CX(カスタマーエクスペリエンス)とUX(ユーザーエクスペリエンス)は、どちらも顧客が得る「体験」を指す言葉ですが、その対象となる範囲と時間軸が異なります。
CXは顧客が企業やブランドと関わる全ての体験を指し、UXは特定の製品やサービスを利用する際の体験を指します。
まずは、それぞれの定義を詳しく見ていきましょう。
CX(カスタマーエクスペリエンス)は顧客体験のすべて
CXとは「CustomerExperience(カスタマーエクスペリエンス)」の略で、日本語では「顧客体験」と訳されます。
商品やサービスを認知する段階から、購入、利用、アフターサポートに至るまで、 顧客が企業やブランドと関わるすべての接点において得られる体験の総体を指します。
広告、店舗の雰囲気、スタッフの対応、製品の品質、コールセンターの対応など、あらゆる要素がCXを構成します。
UX(ユーザーエクスペリエンス)は製品・サービス利用時の体験
UXとは「UserExperience(ユーザーエクスペリエンス)」の略で、日本語では「利用者体験」と訳されます。
これは、特定の製品やサービスを利用する過程でユーザーが得る体験のことです。
例えば、Webサイトの見やすさ、アプリの操作のしやすさ、製品の使い心地などがUXにあたります。
UXは、 ユーザーが目的を達成する過程で「使いやすい」「心地よい」と感じるかどうかが重要視されます。
【図解】CXがUXを包含する関係性をわかりやすく解説

CXとUXの関係性は、CXという大きな枠組みの中にUXが含まれる「包含関係」にあります。
つまり、UXはCXを構成する重要な要素の一つです。
例えば、ECサイトで商品を購入する一連の体験を考えてみましょう。
サイトの使いやすさが非常に良くても、届いた商品の梱包が雑だったり、問い合わせへの対応が悪かったりすれば、顧客が抱くブランド全体への印象は低下してしまいます。
このように、 優れたUXは優れたCXの基盤となりますが、UXだけが良ければCXも良くなるわけではありません。
顧客とのあらゆる接点における体験を向上させることが、CX全体の向上につながります。
【比較表】CXとUXの5つの違い(対象・時間軸・評価指標など)

CXとUXには、対象範囲や時間軸だけでなく、評価指標や目指すゴールにも明確な違いがあります。
ここでは、5つの観点から両者の違いを比較し、それぞれの役割をより具体的に解説します。
この違いを理解することで、自社のビジネス課題に対して、どちらの視点からアプローチすべきかが明確になります。
違い1:対象とする範囲の広さ
最も大きな違いは、対象とする範囲の広さです。
UXが特定の製品やサービス単体とのインタラクションに焦点を当てるのに対し、 CXは顧客が企業やブランドと関わるすべてのタッチポイントを対象とします。
具体的には、広告、SNS、店舗、Webサイト、製品利用、カスタマーサポート、請求書に至るまで、顧客と企業のあらゆる接点が含まれます。
違い2:関わる時間軸の長さ
対象範囲の違いは、関わる時間軸の長さにも影響します。
UXは、ユーザーが製品やサービスを利用している「特定の期間」に限定される短期的な視点です。
一方、CXは顧客がブランドを認知してから、購入を検討し、利用を継続し、最終的に離反するまで、あるいはファンになるまでの 「顧客ライフサイクル全体」にわたる長期的な視点に基づきます。
違い3:評価に使われる指標
CXとUXでは、その成果を測るための評価指標も異なります。
UXの評価指標には、コンバージョン率(CVR)、離脱率、タスク完了率、エラー発生率など、製品やサービスの使いやすさを直接的に測るものが用いられます。
一方、CXではNPS®(ネット・プロモーター・スコア)による顧客推奨度、顧客満足度(CSAT)、解約率、LTV(顧客生涯価値)など、ブランドへのロイヤルティや長期的な関係性を測る指標が重視されます。
違い4:目指すゴールの違い
目指すゴールにも違いがあります。
UXの主なゴールは、製品やサービスを「使いやすく、満足度の高いものにする」ことです。
これにより、ユーザーはストレスなく目的を達成できます。
対してCXのゴールは、顧客とのあらゆる接点を通じて優れた体験を提供し、「ブランドへの愛着や信頼(ロイヤルティ)を高める」ことです。
これにより、顧客のファン化や長期的な関係構築を目指します。
違い5:担当する部署や領域
責任を負う部署や領域も異なります。
UXは主に、プロダクトマネージャー、UI/UXデザイナー、エンジニアなど、製品開発に直接関わるチームが担当します。
一方、CXはマーケティング、営業、カスタマーサポート、製品開発、さらには経理部門まで、顧客と接点を持つすべての部署が関わる全社的な取り組みとなります。
CX向上には、部門間の連携が不可欠です。
UI/UX/CXの違いも整理!ボタンのデザインからブランド体験までの階層構造

CXとUXの違いを考える際には、UIとの関係も理解することが重要です。
UIとは、ユーザーが製品やサービスと直接やり取りする接点のことで、画面のデザイン、フォント、ボタンの配置などが含まれます。
この3つの関係は、 UI⊂UX⊂CXという階層構造で整理できます。
UIはUXを構成する要素の一つであり、そのUXはさらに大きなCXの一部です。
例えば、ECサイトにおいてボタンのデザインが分かりやすいと、購入手続きのしやすさが向上します。
そして、その快適な購入体験が、ブランド全体の好印象へと繋がっていくのです。
ECサイトの購入体験を例にCXとUXの違いを具体的に解説

CXとUXの概念的な違いを、より身近な例で理解するために、ECサイトでの購入体験を考えてみましょう。
ある顧客が商品を検索し、購入し、手元に届くまでの一連の流れには、UXとCXの両方が深く関わっています。
具体的にどの部分がUXで、どこからがCXの領域になるのかを切り分けて見ることで、両者の違いがより明確になります。
UXの改善例:商品の検索から決済までをスムーズにする
ECサイトにおけるUXとは、サイト内での一連の操作体験を指します。
例えば、探している商品がすぐに見つかる検索機能、商品の特徴が分かりやすいページ構成、ストレスなく入力できる決済フォームなどがUXの改善対象です。
これらの操作がスムーズで快適であるほど、「このサイトは使いやすい」というポジティブなUXが生まれます。
UX改善は、 顧客が購入という目的を達成するまでの障壁を取り除くことに主眼が置かれます。
CXの改善例:購入後のフォローメールや梱包で満足度を高める
CXとは、サイト利用の前後を含む、ブランドとの関わり全体の体験を指します。
ECサイトの例では、購入直後に届く感謝のメール、期待感を高めるような商品の梱包、問い合わせに対する丁寧で迅速なカスタマーサポートなどがCXの領域です。
たとえサイトのUXが完璧でも、商品到着後の体験が悪ければ、顧客のブランドに対する総合的な評価は下がってしまいます。
購入後の体験まで含めてデザインすることが、CXの向上には不可欠です。
なぜ今、UXだけでなくCXの視点がビジネスに不可欠なのか?

現代のビジネス環境において、単に使いやすい製品を提供するだけでは、持続的な成長は難しくなっています。
顧客との長期的な関係を築き、選ばれ続けるブランドになるためには、UXを包含する、より広い視点であるCXが不可欠です。
その背景には、市場の成熟と顧客の価値観の変化があります。
理由1:製品・サービスのコモディティ化による差別化の必要性
多くの市場で技術が成熟し、製品やサービスの機能・品質だけでは他社との差別化が困難になっています。
いわゆる「コモディティ化」です。
同じような製品が同じような価格で並ぶ中で、顧客は何を基準に選ぶのでしょうか。
その答えが「体験」です。
購入プロセスにおける心地よさ、期待を超えるアフターサポート、ブランドの世界観への共感といった CXが、価格や機能を超えた独自の価値となり、顧客に選ばれる理由になります。
理由2:LTV(顧客生涯価値)の向上が事業成長の鍵になるため
LTV(LifeTimeValue:顧客生涯価値)とは、一人の顧客が取引期間を通じて企業にもたらす総利益のことです。
新規顧客の獲得コストが高騰する中、既存顧客との関係を維持し、LTVを最大化することが事業成長の鍵となります。
優れたCXは、顧客満足度を高め、ブランドへの愛着を育みます。
その結果、顧客は商品を繰り返し購入してくれるだけでなく、 知人におすすめしてくれる「ファン」となり、LTVの向上に大きく貢献します。
MAツールで実現するCX向上のための具体的なアプローチ

CX向上には、顧客一人ひとりを深く理解し、その状況やニーズに合わせたコミュニケーションを行うことが重要です。
MAツールは、そのための強力な武器となります。
ここでは、MAツールを活用してCXを向上させるための具体的なアプローチを3つ紹介します。
顧客理解の深化:CDP機能で顧客データを統合・分析する
優れたCXの第一歩は、顧客を正しく理解することから始まります。
CDP(カスタマーデータプラットフォーム)は、Webサイトの行動履歴、購買履歴、問い合わせ履歴など、社内に散在する顧客データを一つに統合します。
統合されたデータを分析することで、 顧客の興味関心や行動パターンを可視化し、より的確なアプローチの土台を築くことが可能です。
パーソナライズドコミュニケーション:シナリオ配信で最適な情報を提供する
統合された顧客データを活用し、MAツールのシナリオ配信機能を使えば、顧客一人ひとりの状況に合わせた最適な情報提供を自動化できます。
例えば、「商品をカートに入れたが購入しなかった顧客(カゴ落ち)」に対して、翌日に関連商品のレコメンドメールを送ったり、「特定のページを複数回閲覧している顧客」に限定クーポンをWeb接客で表示したりするなど、 画一的な一斉配信では実現できない、きめ細やかなコミュニケーションが可能になります。
一貫した体験の提供:Web接客とメールを連携させる
顧客はWebサイト、メール、LINEなど複数のチャネルを横断してブランドと接します。
チャネルごとにコミュニケーションが分断されていると、一貫性のない体験となりCXを損なう原因になります。
「ECIntelligence」のような統合型MAツールでは、Webサイト上での行動とメールやLINEでのコミュニケーションを連携させることが可能です。
例えば、サイトで閲覧した商品に関する情報をLINEで送るなど、 チャネルをまたいだ一貫した体験を提供することで、顧客との関係をより強固なものにできます。
CXとUXの違いに関するよくある質問
ここでは、CXとUXの違いに関して頻繁に寄せられる質問とその回答をまとめました。
これらのQ&Aを通じて、両者の関係性や実務での使い分けについての理解をさらに深めることができます。
CXとUXはどちらを優先して改善すべきですか?
製品やサービスの現状によります。
まずUXで基本的な使いやすさを担保し、その上でCXでブランド全体の体験を向上させるのが一般的です。
UXはCXの土台となるため、UXに大きな課題があればそこから着手すべきです。
UXが良ければCXも自然と良くなるのでしょうか?
必ずしもそうとは限りません。
優れたUXは良いCXの重要な要素ですが、購入後のサポートやブランドイメージが悪ければCXは低下します。
UXはCXの一部であり、ブランドとの関わり全体を考慮する必要があります。
Webサイトの改善はCXとUXのどちらに分類されますか?
改善内容によります。
サイトの操作性や表示速度の改善はUXに分類されます。
一方、サイトデザインがブランドイメージを向上させたり、購入後のマイページ機能が満足度を高めたりする施策はCXにも貢献します。
まとめ
CXとUXは密接に関連していますが、その対象範囲と時間軸に明確な違いがあります。
UXが製品・サービス単体の「使いやすさ」を指すのに対し、CXは顧客がブランドと関わる「すべての体験」を包括します。
つまり、UXはCXを構成する重要な一部です。
製品のコモディティ化が進み、LTVの重要性が増す現代において、UXの視点だけでなく、より長期的かつ全体的なCXの視点で顧客との関係を築くことが、ビジネスの持続的な成長に不可欠です。
CX・UX改善を加速するMAツール「EC Intelligence」
「ECIntelligence」は、CX・UX改善に必要な機能を一つに統合したMAツールです。
顧客データの統合・分析から、メールやLINE、Web接客といった多様なチャネルでのパーソナライズされた施策実行までを一気通貫で実現します。
分断されたツールでは難しかった、チャネルを横断した一貫性のある顧客体験を設計し、LTV向上を支援します。
「EC Intelligence」が多くの企業に選ばれる3つの理由
多くの企業がCX・UX改善のパートナーとして「ECIntelligence」を選ぶのには明確な理由があります。
単なる機能提供にとどまらず、EC事業の成果にコミットする独自の強みが、持続的な事業成長を目指す企業から高く評価されています。
理由1:データとツールが統合され、顧客体験を一気通貫で設計できる
「ECIntelligence」は、CDP、MA、サイト内検索、Web接客といった機能が、分断されることなく同一のデータ基盤上で動作する国内唯一の統合アーキテクチャを採用しています。
これにより、ツール間のデータ連携の手間や計測基準のズレがなくなり、 Webサイトでの行動から購入後のフォローまで、一貫した顧客体験をスムーズに設計・実行できます。
理由2:専門知識不要で施策を実行でき、PDCAを高速化できる
SQLなどの専門知識を必要とせず、マーケティング担当者自身が直感的な操作で複雑なセグメント作成やシナリオ設計を行えます。
これにより、施策のアイデアをすぐに形にし、 効果検証と改善を高速で繰り返すPDCAサイクルを内製化することが可能です。
属人化を防ぎ、組織全体のマーケティング力を向上させます。
理由3:EC特化の知見を持つ専門家による伴走サポートが充実
ツール提供だけでなく、ECビジネスの現場を知り尽くした専門家が、導入時の要件定義から運用開始後の施策提案まで、一貫して伴走サポートします。
単なるツールの使い方にとどまらず、多くのECサイトを成功に導いてきたノウハウをもとに、 お客様の事業成長に貢献するための具体的な改善策を共に考え、実行します。
ECサイト特化のデータ分析&マーケティングシステム「EC Intelligence」を開発。「テクノロジーで商取引を革新し、ショッピング体験をより良くする」というビジョンの元、ECサイト・オムニチャネルの体験がさらに豊かになる情報を発信します。