2026.10.06

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ECサイトのカテゴリ設計はどう進める？売上と回遊率を高める手順と注意点

カテゴリ設計で最も実行が止まりやすいのは、名前の見直しです。URLが変わることで、これまで積み上げてきた検索エンジンからの評価を失うのが怖いからです。
しかし、サイト上に表示されるラベルの文言だけを変更すれば、URLを変えずにカテゴリ名を試せます。この記事では、その具体的な方法と、実際にラベルを変更したA/Bテストの結果まで解説します。

この記事でわかること

✓ 売上を左右するカテゴリ設計のよくある失敗パターン

✓ データ分析から効果測定まで、成果を出すための4ステップ

✓ ユーザーが迷わない階層構造と分かりやすい命名のポイント

✓ URLを変えずにカテゴリ名を試す方法と、A/Bテストの実測結果

なぜカテゴリ設計で売上が変わるのか？

ユーザーの約4割が、商品を探す手段としてカテゴリ・メニューを使っているからです。 ECサイトで商品を探す手段は、検索窓でのキーワード検索に次いでカテゴリ・メニューが39.0%でした（シナブル調べ, n=1,030, 2025年12月）。
ECサイトにおけるカテゴリ設計とは、商品を分類し、ユーザーが探しやすく、検索エンジンが理解しやすい構造を構築することです。
ユーザーはカテゴリーを頼りに商品を探すため、直感的で分かりやすい構造は回遊率を高め、購入へと導きます。

同時に、検索エンジンはサイトの構造を理解して各ページを評価するため、論理的なカテゴリー設計はSEO評価の向上にも不可欠です。
しかし、重要性を理解していても、意図せず失敗に陥るケースがあります。
ECサイトのSEO対策については「ECサイトのSEO対策ガイド」で詳しく紹介しています。

カテゴリ設計でよくある失敗は何か？

失敗は3つのパターンに分かれます。事業者目線の言葉で名付けること、階層を深くしすぎること、そして一度作ったまま見直さないことです。
ECサイトのカテゴリ設計では、良かれと思って設定したものが、かえってユーザーの利便性を損ねてしまうケースが少なくありません。
特に初めてサイトを構築する場合や、長年運営しているサイトで見直しを行っていない場合に、典型的な失敗パターンに陥りがちです。

自社が当てはまるかどうかは、2つの症状で確認できます。1つめは、カテゴリページは見られているのに、そこから商品ページへ進まれていないことです。2つめは、サイト内検索で、カテゴリ名ではなく具体的な商品名が繰り返し検索されていることです。どちらも、カテゴリ名が意図したとおりに伝わっていないサインです。

この症状の整理は、EC Intelligenceを提供する株式会社シナブルが、導入実績120サイト以上の支援のなかでまとめたものです。

事業者目線の専門用語でカテゴリを作っていないか？

社内で使い慣れた言葉は、そのままカテゴリ名にすると伝わりません。「探していたものと違う」「カテゴリを間違えた気がする」という声は、この状態で起きています。
ECサイトの運営者が使い慣れている業界用語や社内用語を、そのままカテゴリー名として設定してしまう失敗は頻繁に見られます。
例えば、アパレルで「SS（春夏）コレクション」や内部的な型番をカテゴリ名にしても、一般のユーザーには伝わりません。
ユーザーが普段使わない言葉で分類されていると、そもそもそのカテゴリーの存在に気づけず、目的の商品にたどり着くことができなくなります。

回避策は、ユーザーが実際に検索で使うであろう、一般的で分かりやすい言葉を選ぶことです。

カテゴリの階層が深すぎていないか？

クリック数が増えるほど、途中で探すのをやめられるからです。
商品を細かく分類しようとするあまり、カテゴリーの階層構造が深くなりすぎるのは典型的な失敗です。
ユーザーが目的の商品ページにたどり着くまでに何度もクリックが必要になると、手間がかかり途中で探すのをやめてしまいます。

また、階層が深すぎると検索エンジンのクローラーが巡回しにくくなり、サイトの評価が低下する要因にもなります。
階層は適切に保ち、必要であれば絞り込み機能でカバーするなどの工夫が求められます。

一度作ったカテゴリを長年見直していないか？

商品が増え、季節の需要が動くたびに、分類が実態からずれていくからです。
ECサイトの閲覧をやめる理由として「欲しい商品が見つからなかったとき」を
挙げた人は41.5%でした（シナブル調べ, n=1,015, 2024年8月）。

分類が実態と合っていない状態は、この「見つからない」を生む要因の1つです。
サイト開設時に作成したカテゴリーを、市場のトレンドや顧客ニーズの変化に合わせて更新せず、何年も放置してしまうケースも問題です。
新しい商品が増えたり、季節性の需要が発生したりする中で、既存のカテゴリー分類が実態と合わなくなることがあります。
例えば、新たな人気素材や機能性を持つ商品が登場した際に、それに対応するカテゴリーがなければ、ユーザーはその切り口で商品を探せません。

定期的にサイトの利用状況を分析し、ユーザーの行動に合わせてカテゴリーを見直す必要があります。

カテゴリ設計はどの順番で進めればいい？

分析、設計、命名、効果測定の4ステップで進めます。
ここからは、前述した失敗を避け、ユーザーにとっても検索エンジンにとっても最適なカテゴリー構造を構築するための具体的な手順を4つのステップに分けて解説します。
このプロセスに沿って進めることで、論理的で効果的なカテゴリ設計が可能です。

ステップ1：ユーザーの検索行動と競合サイトをどう分析する？

思い込みで構造を決めるのではなく、客観的なデータに基づいて土台を作ります。
自社サイトの現状と、市場のスタンダードを把握するために、ユーザーの行動データと競合サイトの分析から始めます。
この情報収集が、後のステップの精度を大きく左右します。

既存サイトのアクセスデータから何を読み取る？

ユーザーが「何を探しているか」と「どこで離れているか」を読み取ります。
すでにECサイトを運営している場合、アクセス解析データは顧客ニーズの宝庫です。
GoogleAnalyticsなどのツールを用いて、サイト内検索でどのようなキーワードが入力されているか、どのカテゴリページが多く閲覧されているか、またどのページで離脱が多いかを分析します。
特にサイト内検索のキーワードは、ユーザーが「何を探しているか」を直接的に示す貴重な情報源です。

これらのデータを分析することで、ユーザーが求める商品の切り口や、現状のカテゴリでは満たせていないニーズを把握できます。
ECサイトの導線設計については「ECサイトの導線設計見直しポイント」で詳しく紹介しています。

自社のデータと合わせて、業界で成功しているECサイトのカテゴリ構造を見ておくと、分類方法や階層の深さの標準が分かります。ただし、競合の構造が自社の商材に合うとは限りません。参考情報として押さえる程度にとどめ、判断の軸はあくまで自社サイトのデータに置きます。

検索ログはカテゴリ改善にどう使う？

検索ログは、カテゴリ名の仮説を立てる材料として使います。手順は3つです。
ステップ1は、サイト内検索でよく入力されているキーワードを集計し、既存のカテゴリ名と照らし合わせることです。カテゴリ名とは違う言葉で同じ商品が探されていれば、そのカテゴリ名が伝わっていない可能性があります。
ステップ2は、検索結果が0件になったキーワードを集めることです。取り扱いがあるのに0件になっている場合、商品とカテゴリの紐付けが足りていません。
ステップ3は、集めたキーワードをもとに「どのカテゴリ名を、何に変えるか」という仮説を1つに絞ることです。

EC Intelligenceでは、0件になった検索キーワードを自動で集計し、改善に活用できます。また、よく検索されるキーワードを検索窓の直下に表示する施策を、全訪問者に対して設定できます。

ステップ2：分類軸と階層構造はどう設計する？

分析で得られた情報をもとに、サイトの骨格となるカテゴリの分類軸と階層構造を具体的に設計していきます。
ユーザーがさまざまな探し方をしても迷わないよう、複数の切り口を用意し、それらを論理的に整理することがこのステップの目的です。

見た目のデザインだけでなく、情報の構造をデザインする意識が求められます。

ユーザーの多様な探し方にどう対応する？

分類軸を多角的に洗い出し、複数の切り口を用意します。
ユーザーが商品を探す際の思考プロセスは一つではありません。
例えばアパレルサイトであれば、「アイテム（トップス、ボトムスなど）」で探す人もいれば、「ブランド」や「着用シーン（フォーマル、カジュアルなど）」、「価格帯」で探す人もいます。
こうした多様なニーズに応えるため、カテゴリーの分類軸を多角的に洗い出します。

これらの軸を大カテゴリや中カテゴリとして設定したり、絞り込み検索の項目として用意したりすることで、ユーザーが自分に合った方法で商品を見つけられるようになります。

ディレクトリ階層はどこまで浅く保つべき？

ユーザーが迷わず到達できる範囲まで浅く保ちます。
ユーザーの利便性とSEOの観点から、ディレクトリ階層はなるべく浅く保つことが理想です。
具体的には、「トップページ>大カテゴリー>中カテゴリー>商品ページ」または「トップページ>大カテゴリー>中カテゴリー>小カテゴリー>商品ページ」といった構造が基本です。

これ以上深くなるとユーザーが離脱しやすくなるだけでなく、検索エンジンにも評価されにくくなるため、注意が必要です。

ステップ3：分かりやすいカテゴリ名はどう付ける？

カテゴリの構造設計が完了したら、次はその一つひとつに名前を付けていきます。
カテゴリ名は、ユーザーがその先にどんな商品があるかを瞬時に理解できるものでなければなりません。
ここでは、事業者目線ではなく、徹底してユーザー目線に立った命名のルールとポイントを解説します。

カテゴリ名はURLを変えずに試せる？

試せます。サイト上に表示されるラベルの文言だけを変更すれば、URLも内部の構造も変えずに、ユーザーに見える名前を差し替えられます。
カテゴリ名を変えたいが、URLが変わって検索エンジンからの評価を失うのが怖い。この理由で、名前の見直しそのものが止まっているECサイトは少なくありません。

ラベルだけを変える方法であれば、301リダイレクトの設定も、サイト構造の改修も発生しません。複数の名前を出し分けて、どちらが選ばれるかを比較することもできます。名前を決めてから変えるのではなく、試してから決める順番に変えられる、ということです。

EC Intelligenceでは、DOM要素の変更によってカテゴリメニューの文言を差し替えられます。接客コンテンツのA/Bテストと効果の自動計測に対応しているため、変更したラベルがどれだけ成果につながったかを、そのまま確認できます。

どんな言葉をカテゴリ名に採用すべき？

自社が使いたい言葉ではなく、サイト内で実際に検索されている言葉を採用します。確認の手順は2つです。
1つめは、カテゴリ名と、そのカテゴリに並ぶ商品の中身が一致しているかを見ることです。
2つめは、主要な商品がどのカテゴリに入っているかをたどり、カテゴリ同士の重複や漏れがないかを確認することです。
カテゴリー名は、多くのユーザーが検索時に使用するであろう一般的で分かりやすいキーワードを選ぶことが基本です。
専門用語や社内用語、独自性の高すぎる造語は避けましょう。
例えば「アウター」という言葉が一般的に使われているのに、あえて「羽織りもの」というカテゴリー名にすると、ユーザーは戸惑うかもしれません。

Googleキーワードプランナーなどのツールを使って検索ボリュームを調査し、より多くの人に検索されているキーワードを特定して採用することで、SEO効果も期待できます。

商品とカテゴリの紐付けはどう精度を上げる？

カテゴリ名を直しても、商品が正しく紐付いていなければ一覧に出てきません。カテゴリ名の見直しと、商品タグ・カテゴリ紐付けの精度改善は、セットで行う施策です。
名前が適切になっても、その名前で探した人が期待する商品が一覧に並んでいなければ、「探していたものと違う」という結果は変わりません。

商品点数が多いサイトでは、すべての商品に手作業でタグを付け直すのは現実的ではありません。 EC Intelligenceでは、生成AIが商品データにないキーワードまで自動生成し、AIハッシュタグを商品に自動で付与します。

将来の商品追加に備えた命名ルールとは？

取り扱いが変わっても使い続けられる、普遍的で一貫したルールです。
ECサイトは運営を続ける中で、取り扱い商品が増えたり、新しいジャンルの商品を追加したりすることがあります。
将来的な事業の拡大を見越して、拡張性のある命名ルールを設けておくことが重要です。
例えば、特定のブランド名や年号をカテゴリー名に含めると、そのブランドの取り扱いを終了したり、年が変わったりした際に整合性が取れなくなります。

できるだけ普遍的で、新しい商品が追加されても分類しやすいような、一貫性のあるルールを設計しましょう。

ステップ4：実装した設計の効果はどう測る？

作成した構成案を実際のECサイトに実装し、その効果を継続的に測定・改善していきます。
カテゴリ設計は一度作ったら終わりではなく、ユーザーの反応や市場の変化に応じて最適化し続けるプロセスです。
このPDCAサイクルを回すことで、ECサイトを常に最良の状態に保ちます。

公開後は何の指標を見て見直す？

各カテゴリーページの閲覧数、離脱率、商品ページへの遷移率、購入転換率の4つを見ます。
カテゴリーの新しい設計をサイトに実装したら、必ず効果測定を行いましょう。
GoogleAnalyticsなどのツールを使い、これらの指標を定期的にチェックします。
特定のカテゴリーからの離脱率が高い、あるいは想定よりも閲覧数が少ないといった問題点が見つかった場合は、その原因を分析します。

名前が分かりにくい、階層が適切でないなどの仮説を立て、改善策を実施し、再び効果を測定するというPDCAサイクルを回し続けることが、売上向上につながります。
ECサイトの離脱率改善については「ECサイトのトップページ離脱対策」で詳しく紹介しています。

カテゴリ名を変えると成果はどう変わる？

あるECサイトでは、カテゴリメニューのラベルを変更したA/Bテストで、 CV率がA（変更前）10.53%からB（変更後）10.75%に改善しました（効果+2.09%）。
この事例では、サイト内検索で特定の商品名が多く検索されていることから「現在のカテゴリ名が伝わっていないのではないか」という仮説を立て、抽象的なカテゴリ名を、実際に検索されている具体的な商品名に変更しています。

注目すべきは数値の大きさではなく、検証の手順です。検索ログから仮説を立て、ラベルだけを変更し、A/Bテストで効果を測る。この流れであれば、カテゴリ名を勘で決めずに済みます。
EC Intelligenceでは、DOM要素の変更によってカテゴリメニューの文言を差し替え、接客コンテンツのA/Bテストと効果の自動計測が行えます。

分析で終わらせず、カテゴリ改善を売上につなげるには？

分析と施策実行を同じ基盤の上で行うことです。
カテゴリの改善において、多くのEC事業者が直面する課題が「分析と実行の分断」です。
データ分析によって「どのカテゴリに問題があるか」が分かっても、それを具体的な施策に結びつけ、実行するまでに時間と手間がかかってしまうのです。
例えば、分析結果をもとに特定の顧客セグメントにアプローチしようとしても、SQLの知識が必要でエンジニアに依頼しなければならず、施策の実行が数日後、数週間後になることも珍しくありません。

これでは、変化の速い市場の機会を逃してしまいます。
分析で見えたインサイトを即座にアクションに移せる、つまり、分析と施策実行が同じ基盤上でシームレスに行える統合環境こそが、カテゴリ改善を真に売上向上へとつなげるための必須条件です。
ECサイトにおけるCVR改善については「EC検索エンジンのCVR向上効果」で詳しく紹介しています。

ECサイトのカテゴリ設計に関するよくある質問

ECサイトのカテゴリ設計に関して、現場の担当者から多く寄せられる質問とその回答をまとめました。

ECサイトのカテゴリ数はどれくらいが適切ですか？

一覧で見渡したときに、ユーザーが迷わない数に収めます。
適切な数はサイトの規模や取扱商品数によって変わるため、共通の正解はありません。判断の材料になるのは、そのカテゴリから商品ページへ進まれているかどうかです。

数が多すぎて選びにくい場合は、カテゴリーの統合や階層化を検討し、ユーザーの視認性を高めることが重要です。

大カテゴリと小カテゴリはどのように設計すれば良いですか？

大カテゴリは広く包括的な分類、小カテゴリは具体的な分類で設計します。
大カテゴリはユーザーが最初に目にするため「レディース」「メンズ」のように直感的に理解できる分類が適切です。
小カテゴリは「トップス」「パンツ」のように、大カテゴリをさらに細分化する形で設定し、徐々に目的の商品へ絞り込めるように導線を設計します。
絞り込み検索のUIデザインについては「絞り込み検索のUIデザインと実装方法」で詳しく紹介しています。

カテゴリ設計を変更する際に注意すべきSEO上のポイントはありますか？

URLが変更される場合は、301リダイレクト設定が必須です。
カテゴリの変更でページのURLが変わると、検索エンジンがそれまで蓄積してきた評価がリセットされる恐れがあります。
旧URLから新URLへ恒久的な転送を行う301リダイレクトを設定し、ページの評価を確実に引き継ぐことがSEO上の最も重要な注意点です。

ただし、カテゴリ名の見直しが必ずURLの変更を伴うわけではありません。サイト上に表示されるカテゴリメニューのラベル文言だけを変更すれば、URLはそのままでも、ユーザーに見える名前を変えられます。どの名前が伝わるかを先に検証してから、構造の変更が必要かどうかを判断する方法もあります。

まとめ

カテゴリ設計で最も実行が止まりやすいのは、名前の見直しです。URLが変わることによるSEO評価の低下を避けたい、という理由からです。しかし、サイト上のラベル文言だけを変更する方法であれば、URLを変えずに名前を試せます。

ECサイトのカテゴリ設計は、ユーザーの利便性を高めるUI/UXの観点と、検索エンジンからの評価を高めるSEOの観点の両方から非常に重要です。
成功のためには、事業者目線ではなくユーザーの検索行動に基づいた分析を行い、論理的な階層構造と分かりやすい命名規則を設計することが求められます。

そして、設計は一度で完成するものではなく、サイト公開後にデータを測定し、継続的に改善していくPDCAサイクルを回すことが売上と回遊率を最大化する鍵となります。
検索ログから仮説を立て、ラベルを変えて効果を測る。この手順であれば、構造を触らずに改善を始められます。

EC Intelligenceではカテゴリ設計をどう支援する？

検索ログの集計、カテゴリ名のA/Bテスト、商品タグの付与という3つを、1つの基盤の上で行えます。
EC Intelligenceは、サイト内検索の検索ログ、顧客の閲覧履歴、購買データなどをCDPに自動で統合します。
これにより、どのようなキーワードで商品が探されているか、どのカテゴリーが人気かといった顧客ニーズを正確に可視化し、データに基づいた最適なカテゴリー設計の立案を支援します。

ECサイトに特化したMAツールについては「ECサイト向けMA機能」で詳しく紹介しています。