LINE MA比較おすすめ15選！マーケティングツールの料金・機能や選び方を解説

EC Intelligenceを提供する株式会社シナブルは、LINEで狙うべきは配信の規模ではなく、行動が起きた直後のお客様や、ロイヤリティの高いお客様への効率的なコミュニケーションだと考えています。この記事では、シナブルが2026年9月に34社のLINE公式アカウントに一般ユーザーとして友だち追加し、届いた配信を分類した結果と、EC Intelligence利用企業の配信実績をもとに、LINE MAツールの選び方を整理し、主要15ツールの特徴を比較します。

LINE MAツールとは？LINE公式アカウントだけでは何が足りないのか？

LINE公式アカウントだけでも一斉配信や絞り込み配信はできますが、購買履歴やサイトでの行動をもとに、お客様ごとに内容やタイミングを変える配信は難しいのが現状です。LINE MAツールを導入するメリットは、この 「誰に・いつ・何を」送るかを自動化できることにあります。

LINE公式アカウントの標準機能と、LINE MAツールは何が違うのか？

LINE公式アカウントの標準機能は、一斉配信、属性での絞り込み配信、ステップ配信、1対1のチャットなど、基本的なコミュニケーションが中心です。
LINE MAツールを使うメリットは、自社の顧客データや行動履歴をもとにしたセグメント配信、カゴ落ちや再入荷などをきっかけにした自動配信、お客様ごとのリッチメニューの出し分け、配信ごとの効果測定などができるようになることです。 どこまでのデータを使えるかは、ツールによって大きく異なります。

お客様は、ECサイトからの通知にどんな情報を求めているのか？

利用したいECサイトのコミュニケーションとして、 39.4%が『興味のない情報は送ってこない』ことを挙げました（シナブル調べ, n=1,017, 2025年6月）。LINEに限らず、お客様は関心のない情報が届くことを好みません。

セールの案内でも、全員に同じ内容を送るより、自分向けの案内のほうが受け入れられやすい傾向があります。 『あなただけのタイムセール』のほうが購入しようと思う人は39.7%で、『全員一律のセール』の28.9%を上回りました（シナブル調べ, n=1,010, 2025年8月実施）。

1通ごとに費用がかかるLINEでは、値引きを全員に送り続けるより、お客様ごとに関心のある情報を絞って届けるほうが、費用と反応の両面で理にかなっています。そのためには、購買履歴や閲覧履歴をもとに送り分けられるツールが必要です。

LINEとメールでは、お客様の反応はどう違うのか？

通知をすぐに確認するチャネルは、20代ではLINE55.9%、60代ではメール82.4%がそれぞれ最多で、世代で逆転しました（シナブル調べ, n=1,017, 2025年6月）。
スマホで毎日開くアプリに直接届くのはLINEのメリットで、「LINEは開封率が高い」とも言われますが、どの世代にも当てはまるわけではありません。同じ調査で、通知をすぐに確認するチャネルの1位は、20代ではLINE、30代から60代ではメールでした。購入のきっかけになることが多いチャネルも、20代ではLINE38.1%、40代ではメール60.5%がそれぞれ最多と、年代で分かれています。
LINEをメールの代わりにするのではなく、メールを開かないお客様をLINEで補う、年代や反応に合わせて出し分ける、という使い方が現実的です。そのためには、メールとLINEを同じ顧客データで配信できるかどうかも、ツールを選ぶときの判断材料になります。

LINEの配信費用は、何で決まるのか？

LINE公式アカウントの費用は、配信回数と配信する人数で決まります。LINE MAツールの料金はこれとは別にかかるため、両方を合わせて考える必要があります。

配信回数を増やすと、LINE公式アカウントの費用はどう増えるのか？

LINE公式アカウントの通数は「配信回数×配信した友だちの数」で数えます。スタンダードプランは月額15,000円で30,000通まで含まれ、それを超えた分は追加メッセージとして、月20万通までは1通3円かかります（税別、2026年10月1日改定後）。友だち1万人に配信した場合の月額は、次のとおりです。
・月4回（4万通）：45,000円
・月8回（8万通）：165,000円
・月15回（15万通）：375,000円
※スタンダードプランの公開料金（2026年10月1日改定後）をもとにシナブルが試算。LINE MAツールの費用は含みません。
友だち1万人に月4回配信すると月4.5万円ですが、 月15回にすると月37.5万円と、8倍以上になります。LINE MAツールの利用料はこの費用とは別にかかるため、ツールの月額だけでなく、配信する人数と回数をどこまで絞れるかまで含めて費用を見積もりましょう。

ほかの企業は、LINEを月に何回配信しているのか？

シナブルが2026年9月に30社以上のLINE公式アカウントの配信を調査した結果、 友だち数と月間配信回数は比例していませんでした。
友だち数が数千万人規模でも月数回に抑える企業がある一方、数万人規模で毎週配信する企業もあります。

訴求の型も、値引きだけではありませんでした。
・値引き型（12社）：割引率・特別価格・クーポンで購入を後押しする
・世界観型（7社）：価格を出さず、ブランドの世界観や新作で来店・ECへ送客する
・ポイント型（6社）：値引きの代わりに、ポイント還元や倍率で訴求する
・コンテンツ型（4社）：読み物・動画・ランキングで関係をつくり、商品は添える程度にする
・ノベルティ型（3社）：一定額以上の購入で記念品を進呈し、客単価を上げる
・利便型（2社）：季節特集・予算・送料無料・締切など、選びやすさで訴求する

費用を抑えながら届けている企業には、次のような工夫が見られました。
・反応のない人には送らない
・配信回数を月1〜2回に絞る
・リッチメニュー下の文言など、配信しなくても目に入る場所で告知する
・同じクリエイティブを、色替えや写真の差し替えで使い回す
配信回数を増やす前に、誰に・どの接点で届けるかを決めることが、費用対効果を左右します。

LINE配信で成果が出やすいのは、どんな配信なのか？

成果が出やすいのは、全員への一斉配信ではなく、お客様の行動が起きた直後の配信と、ロイヤリティの高いお客様に絞った配信です。

一斉配信と、行動をきっかけにした配信では、成果にどれだけ差が出るのか？

EC Intelligenceを利用するEC事業者のLINE配信実績では、送る相手とタイミングによって、CVRに大きな差が出ています（CVR＝注文件数÷配信数）。
・食品のEC事業者｜セグメントをほぼせずに全配信（十数万件）した商品紹介：CVR0.005%・0.003%
・アパレルのEC事業者A｜ お気に入り登録後、購入がないまま2時間たった時点の配信：CVR1.587%
・アパレルのEC事業者A｜カゴ落ちから2時間後の配信：CVR1.357%
・アパレルのEC事業者A｜閲覧した商品の在庫僅少通知：CVR0.172%
・アパレルのEC事業者B｜カゴ落ちから2時間後の配信：CVR0.608%
・アパレルのEC事業者B｜カゴ落ちから3日後の再配信：CVR0.000%

これらの配信は、メールを受け取れない、または開封していないLINE連携会員に送ったものです。カゴ落ちの配信は2時間後で成果が出た一方、 3日後の再配信は0.000%で、タイミングが成果を大きく左右しています。数値はいずれも1社・1施策の実績で、効果を保証するものではありません。
カゴ落ち対策全体は「カゴ落ち対策は何から始める？原因の特定から改善・呼び戻しまでの6ステップ」で解説しています。

送る相手を絞ると、何が変わるのか？

あるアパレルのEC事業者が、年間購入金額8万円以上の優良顧客に限定して「特別なお客様へ」と送った シークレットセールのLINEは、CVR0.703%・0.490%でした。化粧品のEC事業者が定期商品の継続顧客に限定した配信はCVR0.469%・0.234%で、同じ配信を定期を離脱した顧客に送った場合は0.034%でした（いずれもEC Intelligence利用企業の実績）。
配信する人数を絞っても、成果につながりやすいお客様に届ければ、通数（＝費用）を抑えながらCVRを高められます。LINE MAツールを選ぶときは、購買履歴や会員ランクでこうした条件の配信ができるかを確認しましょう。

ステップ配信は、どんな場面で使うのか？

ステップ配信とは、友だち追加や購入などをきっかけに、あらかじめ決めた順番とタイミングでメッセージを自動配信する機能のことです。購入後のお礼、使い方の案内、関連商品の提案などを、 担当者が手作業で送らなくても届けられます。
購入後のフォローなど、LINEを使ったCRM施策の組み立て方は「ECサイトのLINE活用完全ガイド｜CRM施策でリピート率・LTVを最大化」で解説しています。

LINE MAツールには、どんな種類があるのか？

LINE MAツールは、提供する機能や連携の深さによって様々なタイプに分類されます。貴社の運用目的やデータ活用状況に応じて、最適なツールを選択することが重要です。

以下に、主なLINE MAツールのタイプをご紹介します。

自動化機能に強みを持つタイプ: LINE上でのステップ配信、セグメント配信、自動応答などを得意とし、顧客とのエンゲージメントを自動化したい企業に適しています。
パーソナライズ機能に強みを持つタイプ: 外部のCRM・CDP・POSなどの顧客データとLINEを連携させ、より高度なセグメント配信や顧客一人ひとりに合わせたコミュニケーションを行うことを得意とします。顧客データを活用してLINEでのLTV向上を目指す企業に適しています。
手軽に始められるタイプ: フォーム作成機能などを持ち、低コストでLINEの運用を始めたい個人事業主や中小企業、店舗などに向いています。

LINE特化型ツールは、どんな企業に向いているのか？

LINE特化型ツールは、LINE上でのコミュニケーションに特化した機能がそろっており、比較的低コストで導入できるのが特徴です。ステップ配信、セグメント配信、チャットボットによる自動応答など、LINE公式アカウントだけでは難しい機能を、専門知識がなくても使えます。
まずはスモールスタートでLINEの運用を強化したい場合に向いています。一方で、 購買データやサイトでの行動を使った配信には、別途データ連携が必要になることがあります。

CRM連携型ツールは、どんな企業に向いているのか？

CRM連携型ツールは、既存の顧客管理システム（CRM）や顧客データ基盤（CDP）と連携し、そこに蓄積された顧客情報を使ってLINE配信を最適化することに強みがあります。購買履歴や会員ランクなどのデータでセグメントを作り、よりパーソナルなメッセージを届けられます。
すでに顧客データを持ち、それをLINEに活かしてLTVを高めたい企業に向いています。

オールインワン型ツールは、どんな企業に向いているのか？

オールインワン型ツールは、LINE配信だけでなく、メールやサイト内の施策などを1つの基盤で提供します。例えば、メルマガを開かなかったお客様にLINEで送る、LINEから訪れたお客様にサイト上で関連商品のバナーを出す、といった チャネルをまたいだ施策を、1つのシナリオで組めます。
複数のツールを個別に導入・連携させる手間を減らせるため、オンラインでの顧客体験全体を高めたいEC事業者に向いています。メールを含めたMAツール全体の比較は「EC事業者向けMAツール比較7選｜リプレイス前に確認すべき選び方と注意点」で解説しています。

LINE MAツールは、どう選べばよいのか？

次の5つの手順で絞り込むと、機能の多さや表面的な価格だけで選んで失敗するのを防げます。

ステップ1：LINEで何を解決したいのかを決める

最初に、今のLINE運用の課題を具体的に洗い出します。「配信費用を抑えたい」「カゴ落ちなど行動をきっかけにした配信を自動化したい」「メールが届かないお客様に届けたい」など、何を解決したいのかで、必要な機能とタイプが絞られます。

ステップ2：会員情報とLINEをひもづけられるかを確認する

LINE ID連携とは、会員情報とLINEアカウントをひもづけ、同じ顧客データでメールとLINEを出し分けられるようにすることです。購買履歴やサイトでの行動をもとにLINEを送るには、このID連携が前提になります。
ID連携できている会員が少ないと、行動をきっかけにした配信や優良顧客への限定配信を送れる相手も限られます。ツールを比べるときは、ID連携をどう進められるか（ログインの仕組みや、既存の接点から連携を促す方法）まで確認しましょう。

ステップ3：既存カートシステムとのデータ連携性を確認する

ECサイトを運営している場合、カートシステムとのデータ連携は欠かせません。 購買データや顧客情報がつながらなければ、セグメント配信やパーソナライズ施策は実現できません。
自社のカートシステム（Shopify、futureshop、ecforceなど）に対応しているか、どのデータがどのくらいの頻度で連携されるのかを、事前に確認しましょう。

ステップ4：運用体制に合う自動化の範囲を見極める

ツールは、導入しても使いこなせなければ成果につながりません。EC・D2C事業者の担当者が挙げたツール活用の課題では、 「管理画面・操作が複雑」が37.0%で最も多くなりました（シナブル調べ, n=1,006, 2026年7月）。

少人数で運用している場合は、シナリオの設計から配信まで、多くの作業を自動化できるツールが向いています。専任の担当者がいて細かな分析や調整を行いたい場合は、カスタマイズ性の高いツールが合います。

機能の多さより、自社の人員で無理なく使いこなせるかを重視しましょう。導入前にデモや無料トライアルを使い、実際に運用する担当者がセグメントの作成から配信までを試して、管理画面の使いやすさを評価しておくと安心です。

ステップ5：LINE公式アカウントの費用を含めた総費用を試算する

ツールの料金体系は、月額固定、配信数に応じたプラン、友だち数に応じた従量課金、成果報酬型などさまざまです。LINE公式アカウントの費用は別にかかるため、 「ツールの費用＋LINE公式アカウントの費用」で比べる必要があります。
今の友だち数と配信回数に加え、今後の増加も見込んで、複数のパターンで試算しましょう。

おすすめのLINE MAツール15選を比較すると？

各社の公式サイトなどの公開情報をもとに、主要ツールの特徴と料金を比較表にまとめました。料金や仕様は変更されることがありますので、契約前に各社にご確認ください。

EC Intelligence

EC Intelligenceは、株式会社シナブルが提供するEC特化のオールインワン型プラットフォームです。CDP（顧客データ基盤）を中心に、サイト内検索・レコメンド・WEB接客・MA（メール・LINE・アプリ通知など）を、 すべて自社開発の単一データ基盤で提供しています（買収やOEM連携ではありません）。
LINEでは、カードタイプメッセージ・リッチメッセージ・カルーセルを、顧客属性・購買履歴・アクセス状況で絞った「特定条件のユーザーだけ」に配信でき、リッチメニューもセグメントごとに出し分けられます。お気に入り商品の値下げ・再入荷・在庫僅少を検知した自動通知や、メールを開かないお客様へのLINEでのフォロー、LINEから訪れたお客様へのサイト上のバナー表示も、1つのシナリオで組めます。
料金はサイトの月間PV数に応じた月間PV課金で、会員数課金でもインプレッション課金でもありません。LINE配信には、LINE公式アカウントの料金とは別に、配信通数に応じた配信費用がかかります。Shopify・futureshop・makeshop・ecforceなど主要なカートとの連携実績があり、カートを変えずに導入できます。サポートメンバーは全員フロントエンドエンジニア経験者で、問い合わせ解決は48時間以内をSLA目標にしています。

Lステップ

Lステップは、LINE公式アカウントの機能を拡張するLINE特化型ツールです。シナリオ配信、顧客ごとのタグ管理、リッチメニューの出し分け、回答フォーム、流入経路の分析など、LINE運用に必要な機能がそろっています。
料金は、フリープラン（月約200通）、スタートプラン（月額5,000円・月約5,000通）、スタンダードプラン（月額21,780円・月約30,000通）、プロプラン（月額32,780円・月約50,000通）で、いずれも税込・初期費用0円です。LINE公式アカウントの費用は別にかかります。まずは低コストでLINEの運用を広げたい事業者に向いています。

Liny

Liny（リニー）は、LINE公式アカウントで顧客管理や販促を行うためのツールで、中堅〜大企業向けに位置づけられています。顧客情報の管理・分析や外部システムとの連携に強みがあり、自治体での導入事例も公開されています。
複数の部署でLINE公式アカウントを運用する企業や、既存の顧客管理システムとLINEをつなぎたい企業に向いています。料金は公式サイトでご確認ください。

クウゼン

クウゼン（KUZEN）は、LINEマーケティングを支援するツールで、独自の「KUZENタグ」による成果計測やセグメント作成、広告・CRMとのAPI連携、配信シナリオの設計からクリエイティブ制作までの支援を行います。
初期費用・固定費用0円で、獲得したコンバージョン数に応じて費用が発生する成果報酬型プランがあります（契約期間は原則6か月以上、LINEのメッセージ費用は別途）。成果に応じて費用を払いたい企業や、配信設計まで任せたい企業に向いています。

Mico Engage AI

Mico Engage AI（旧MicoCloud）は、LINE公式アカウントを起点とした顧客コミュニケーションを支援するツールです。セグメント配信やステップ配信などの基本機能に加え、AIを使った機能や専任チームによる伴走支援が特徴です。
LINEを起点にしたCRM施策を強化したいものの、自社だけではノウハウや人手が足りない企業に向いています。料金は公式サイトでご確認ください。

L Message

L Message（エルメ）は、LINE公式アカウントの機能を拡張するLINE特化型ツールです。ステップ配信、セグメント配信、チャットボット、予約管理、商品販売、フォーム作成など、LINE運用の基本機能を幅広く使えます。
料金は、フリープラン（無料・L Messageの配信数は月1,000通）、スタンダードプラン（月額10,780円）、プロプラン（月額33,000円）で、いずれも税込・初期費用無料です。LINE公式アカウントの配信数は別途契約が必要です。初期費用を抑えて試したい個人事業主・中小企業や、予約管理を使いたい店舗に向いています。

MAAC

MAACは、台湾のCrescendo Labが提供するLINEのマーケティングオートメーションツールです。GA4と連携し、ページ閲覧・カートイン・購入の行動をLINEのユーザーIDにひもづけて、カゴ落ち配信やレコメンド配信を行えます。AIによる購入率の高い顧客の抽出や、配信時間の個別最適化も支援します。サイトでの行動データをLINEに活かしたいEC事業者に向いています。料金は基本プランとして月額56,000円から案内されています。

DECA for LINE

DECA for LINEは、LINE特化のMAツールと伴走支援を組み合わせたサービスです。外部のデータベースやCRM、POSなどとのデータ連携に強みがあり、LINEミニアプリで会員証や予約などの機能を提供することもできます。
店舗とECの顧客データをLINEでつなぎたい小売業や、データ連携の要件が複雑な企業に向いています。料金は公式サイトでご確認ください。

Ligla

Ligla（リグラ）は、ECサイトのLINEマーケティングに特化したツールです。サイト訪問や閲覧ページなどのWeb行動履歴を取得し、かご落ち配信や、特定の商品を見たお客様への追いかけ配信を行えます。
LINEでかご落ち対策や再訪促進を始めたいEC事業者に向いています。料金は公式サイトでご確認ください。

DMMチャットブースト

DMMチャットブーストは、LINE公式アカウントの運用をチャットボットなどで自動化するツールで、店舗向けなど用途別のサービスを展開しています。Shopifyアプリ「DMMチャットブースト for EC」では、かご落ちメッセージや再入荷通知をLINEで配信できます。
Shopifyでサイトを運営していて、LINEでの顧客対応や基本的な自動配信から始めたい事業者に向いています。料金は公式サイトでご確認ください。

LOYCUS

LOYCUS（ロイカス）は、LINE公式アカウントを通じてロイヤル顧客を育成することに特化したツールです。属性や行動履歴をもとにしたセグメント配信、ステップ配信、アンケート、リッチメニューの出し分けなどに対応しています。
料金は「プロフェッショナルプラン」「エンタープライズプラン」から選び、必要に応じてオプションを加える形で、金額は料金表（資料）で案内されています。LINEの友だちをファンに育て、LTVを高めたい企業に向いています。

TSUNAGARU

TSUNAGARU（ツナガル）は、LINE公式アカウントの運用を効率化するツールです。顧客の属性や行動に合わせたセグメント配信、リッチメニューの出し分け、アンケート、友だち追加経路の計測などに対応し、外部システムとのAPI連携も行えます。
友だちの属性や興味に合わせてメッセージやリッチメニューを出し分けたい企業に向いています。料金は公式サイトでご確認ください。

b→dash

b→dash（ビーダッシュ）は、CDP（顧客データ基盤）を中核としたデータマーケティングプラットフォームです。社内に散らばった顧客データをノーコードで取り込み・加工・統合し、作ったセグメントをLINE・メールなどへの配信や広告連携に使えます。
料金はサイト上では公開されておらず、問い合わせ後に個別に案内されます。複数の顧客接点のデータを統合し、LINEを含めたマーケティング全体を進めたい中堅・大企業に向いています。

GENIEE MA

GENIEE MAは、ジーニーが提供する国産のMAツールです。BtoB・BtoCのマーケティングに対応し、Web上の行動の把握やスコアリング、複数のチャネルを組み合わせたシナリオ配信などの機能を備えています。
メールを中心に顧客育成を行ってきた企業が、チャネルを広げる際の選択肢になります。LINE配信の対応範囲と料金は、公式サイトでご確認ください。

BotBonnie

BotBonnie（ボットボニー）は、Appierが提供するチャットボット構築ツールです。LINE・Facebook・Instagramなど複数のチャネルに対応し、コーディング不要のボット構築、ラッキードローやスクラッチくじなどのゲーム型キャンペーン、アンケートやポイント付与などの機能を備えています。
LINE上で参加型のキャンペーンを行い、ブランドのファンを増やしたいBtoCの企業に向いています。料金は問い合わせで案内されています。

LINE MAツールについて、よくある質問は？

LINE MAツールの導入を検討する担当者から、よく寄せられる質問にお答えします。

LINE MAツールを入れると、LINEの配信費用は下がりますか？

ツールの利用料が加わるため、総費用が必ず下がるわけではありません。反応しにくいお客様への配信を減らし、行動をきっかけにした配信や優良顧客への限定配信に切り替えられれば、LINE公式アカウントの通数を抑えながら成果を高められます。

友だち数が多ければ、配信回数も増やすべきですか？

友だち数に合わせて回数を増やす必要はありません。シナブルが2026年9月に30社以上のLINE公式アカウントを調査したところ、友だち数と月間配信回数は比例せず、数千万人規模でも月数回に抑える企業がありました。回数は、送る相手と目的から決めましょう。

メールとLINEは、どちらを優先すべきですか？

どちらか一方に絞るより、お客様ごとに出し分けるのがおすすめです。通知をすぐに確認するチャネルは、20代ではLINE、30代から60代ではメールが最多でした（シナブル調べ, n=1,017, 2025年6月）。メールを開かないお客様をLINEで補う使い方が有効です。

自社の配信規模に合うツールは、どう比べればよいですか？

今の友だち数と月の配信回数を把握し、比較表の料金と照らし合わせて、「ツールの費用＋LINE公式アカウントの費用」を複数のプランで試算します。そのうえで、自社の人員で使いこなせる機能の範囲かどうかを確かめ、費用と機能のバランスがよいツールを選びましょう。

LINE配信の効果は、何で測ればよいですか？

配信数に対する注文件数（CVR）と、配信から生まれた売上を、配信にかかった費用（LINE公式アカウントの費用、ツールの費用、画像などの制作費）と比べます。一斉配信と、行動をきっかけにした配信を分けて測ると、どこに費用をかけるべきかが見えてきます。

結局、LINE MAツールは何を基準に選べばよいのか？

LINE MAツールは、配信を増やすための道具ではありません。1通ごとに費用がかかるLINEで、 「誰に・いつ」送るかを絞り、費用に見合う成果を出すための道具です。
・費用は「配信回数×人数」で増える。ツールの費用とLINE公式アカウントの費用を合わせて試算する
・成果が出やすいのは、行動が起きた直後の配信と、優良顧客に絞った配信。それができるデータ連携（LINE ID連携・カート連携）があるかを確かめる
・LINEだけで完結させたいか、メールやサイト内の体験までつなげたいかで、LINE特化型・CRM連携型・オールインワン型を選ぶ
LINE・メール・サイト内の体験を1つのデータでつなぐ方法は、EC Intelligenceの資料で詳しくご紹介しています。